日経産業新聞（1月3日）の「2020スタートアップ記者座談会」にて、Wovn Technologiesが紹介されました。

12月18日に弊社オフィスでメディア向けの勉強会を開催いたしました。
テーマは「2020年インバウンド対策・外国人労働者、Webサイト多言語化のトレンド大予測」です。

経済界 2月号（12月23日発行）「INNOVATORS　イノベーターズ〜新時代を創る経営者たち〜」にて、代表林が紹介されました。

週刊東洋経済 12/28-1/4号（12月23日発行）2020大予測・ベンチャー「SaaS」にて、Wovn Technologiesが紹介されました。

外国人への求人メディアを代表に、様々な形で外国人支援をしている株式会社YOLO JAPAN（以下「YOLO JAPAN」）。Wovn Technologies 株式会社も、実に幅広い業種の大企業から相談を受け、お仕事をしています。多方面から外国人に関わっているからこそ、外国人が日本で過ごす上での課題が見えてくるはず。今回はYOLO JAPAN COOの椿氏と、Wovn Technologies株式会社COOの上森が対談。在留外国人が日本で暮らす上での課題と、企業の対策について語りました。

2019年12月19日に発表した「情報の平等性に関する調査リリース」について多くのメディアに掲載いただきました。

ウェブサイト・アプリ多言語化サービス「WOVN.io（ウォーブンドットアイオー）を提供するWovn Technologies株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：林鷹治）は、日本の企業に勤める日本人500人にアンケート調査（注1）を実施しました。2020年もさらなる外国人従業員の増加が見込まれる中、現在企業における言語障壁の有無や、情報の平等性に対する意識調査結果を報告します。

ウェブサイト・アプリ多言語化サービス「WOVN.io（ウォーブンドットアイオー）を提供するWovn Technologies株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：林鷹治）が、一般財団法人日本財団ボランティアサポートセンター（所在地：東京都港区、理事長：渡邉 一利、以下「ボラサポ」）と連携し、2020年東京大会に関連するボランティア情報を世界に広く発信致します。

年末調整。
それは我々日本人にとっても「めんどくさそう」な作業に感じます。
今や、日本で働く外国人労働者数は約146万人。事業所は22万以上に上ります。日本に住んで働いている外国人は日本人同様に税金を収めているため、「年末調整」も例外ではありません。果たして、日本語の読み書きが得意ではない外国人は、あの複雑な年末調整の書類を埋めることができるのでしょうか？

日刊工業新聞新聞（12月4日）にて、近鉄グループとの業務提携が掲載されました。